東京オリンピックまで確実に喫煙者にはキツイ日々になっていく

健康の祭典であるオリンピック、IOC（国際オリンピック委員会）はタバコはカラダに害があるということからもオリンピックにはタバコは相応しくないと考えています。

1988年のオリンピックから禁煙方針を打ち出し進めております。当然、オリンピック開催国ではタバコフリーの禁煙を進んています。

 

2020年東京オリンピックは問題がいっぱい

開催が決まった東京オリンピック、現在、いろんな問題が浮上しております。

新国立競技場の莫大な建設費を巡りデザインの見直しをしていたり、オリンピックのシンボルであるマークについては、類似騒動により新たなマークに決まりました。

さて、そんなニュースにかき消されてきますが、地味に大きな問題として抱えているのがタバコの問題です。

 

受動喫煙防止法とは

2015年10月現在、日本には制定されていない法律、受動喫煙防止法。

現在、オリンピックが開催されている国のほとんどに制定されている受動喫煙防止法。

受動喫煙禁止法とはどんなものか？

簡単に言えば、他人のタバコの煙を吸わせないための防止を促す法律である。

その結果、完全分煙を目指すことになります。

当然、2020年に東京オリンピックを控える日本でも制定を目指し動いています。

 

喫煙VS禁煙

オリンピックまであと少し、どうにか法整備を進めたいところです。

医療関係者は全面禁煙義務化を推進し、分煙による喫煙者と非喫煙者の共存を求めるサービス業関係者で主張がぶつかっているようです。

特に飲食業では完全禁煙という方向性になれば、売り上げに直結するということにも繋がります。

愛煙家の多い中国でも、2022年冬季北京オリンピックに向け、条例の制定、厳しい罰則などを設け本気で取り組んでいます。

 

オリンピックを機会に環境社会の形成ができる

公共の場での完全分煙となると、飲食店にはダメージがあると思いますが、決してそうだともいえないように思えます。

オリンピックが後押しにより、禁煙社会が進み、喫煙者も減ると思います。

実際、お酒を飲む飲食店においても全面禁煙のお店は増えています。

ファミリーレストランではロイヤルホストが全面禁煙により成功しています。

スターバックスコーヒーなどは完全禁煙の代名詞のようなお店です。

禁煙にすることにより、コーヒーの香りを楽しむことができます。

実際、非喫煙者はスターバックスコーヒーを目指します。

企業や公共施設では、喫煙スペースなど設置、飲食店では完全分煙化による喫煙室などが増えています。

駅のロータリーでは屋外に喫煙スペースも設けたりと各所で分煙の波が広がっています。

実際、ここ20年で喫煙者の人数もかなり減っているのも実感できます。

サービス業の人が喫煙を守ろうとする気持ちもわかりますが、今現在喫煙をしているサービス業の人はタバコが吸えない飲食店はダメだという考えがあるのだと思います。

タバコを吸えるお店を運営している飲食店でも、会社全体では喫煙に取り組んでいる会社もあります。

時代に対応しようとする会社はどんな条例や法律が制定されても強い飲食店を経営していくのだと思います。

 

これを機会に禁煙だぁ~

社会のニーズは確実に禁煙化に進んでいます。

悩むより慣れろ、ということで愛煙家の方も是非禁煙し煙のない生活を送るのも良いかもしれません。